
新入社員研修カリキュラムの設計方法|必要な研修内容や注意点は?
新卒者の新入社員研修は、新入社員に社会人としての自覚や基礎となる知識とスキルを身に付けさせる大切な機会です。新入社員の育成は組織の生産性に関わる大切な業務であるため、新入社員研修を担当する人事部の若手社員の中には、どのように設計すべきか頭を悩ませている人もいるでしょう。
今回は新入社員研修を成功に導くカリキュラムの設計方法や必要な研修内容、注意点などを分かりやすく説明します。これから新入社員研修に取り組むという人はぜひ参考にしてみてください。
新入社員研修を行う目的
新入社員研修は主に新卒者を対象にして行われることが多いですが、企業が新入社員研修を行うのには以下のような目的があります。
- 社会人としての自覚を芽生えさせる
- 社会人としてのマナーを習得させる
- コンプライアンスへの統一意識を根付かせる
- 自社への理解を促進する
- 業務に必要な知識を習得させる
直近まで学生であった新入社員に対し、まずは社会人としてどうあるべきかを伝えなければなりません。また新入社員の中には、ビジネスの場で用いられるルールや基本姿勢を知らない人も多いでしょう。ビジネスマナーは基本でありながら、社会人として欠かせない要素です。
さらには、近年はコンプライアンスが重要視されているため、新入社員に研修でコンプライアンスについて学ばせるのも目標の一つとなります。その他、新入社員研修は、新入社員が入社した企業の一員として働き出す前に自社への理解を深めたり、業務に必要な知識を習得したりしてもらうための機会でもあります。
新入社員研修について詳しくは以下の記事をご覧ください。
https://workhappiness.co.jp/blog/trend/newhire_case/
【基本】新入社員研修の内容

一般的な新入社員研修では、先述した目的を達成するために、以下に挙げた知識・スキルを身に付けさせるような内容が盛り込まれることが多いでしょう。
- マインドセット
- ビジネスマナー
- コミュニケーションスキル
- コンプライアンス
- 基礎的なビジネススキル
- 業務に関する基本的な知識
- 会社理解
それぞれの内容について詳しく説明します。
マインドセット
ビジネスの場で用いられるルールや基本姿勢に慣れていない新入社員には、社会人としてのマインドセットが必須です。ルールや基本姿勢は業務を行いながら身に付くものでもありますが、前もって考え方を教えておくことで、新入社員の不安を減らして業務をスムーズに開始できるようにします。
具体的には、新入社員研修で主体性や協調性、チームワーク、コンプライアンス意識など、組織の一員として必要となるビジネスマインドを育てます。ビジネスマインドを知ることで新入社員に社会人としての自覚が生まれ、仕事に対するモチベーションを高められます。
また、新入社員のやる気が上がると相乗効果として、チーム全体の生産性向上も期待できるでしょう。
ビジネスマナー
新入社員研修において、ビジネスマナーは必ず登場するといえる内容です。社外の人と接する際にマナー違反をすると企業イメージを下げることにつながりかねません。
ビジネスマナーに挙げられるのは、表情や挨拶、身だしなみ、言葉遣い、態度、行動のマナーなどです。ビジネスの場では第一印象で相手からの対応が変わることも多く、明るい表情と気持ちの良い挨拶、きちんとした身だしなみを意識することを心がける必要があります。
また、正しい敬語の使い方やシーンに合わせた言葉遣いができることも大切です。時間厳守や迅速な報連相も含め、社会人として当たり前の行動のマナーを教えましょう。
コミュニケーションスキル
本格的に業務を開始する前に、新入社員研修の中で新入社員へコミュニケーションの大切さを理解させ、スキルアップを図ることも重要です。
一般的には、コミュニケーションを円滑にする会話術を学びます。聞く力はもちろん、相手に伝わりやすい話し方や、適切な報連相の方法・タイミングなどです。
また、職場には年齢や役職の異なるさまざまな人が存在し、同じ空間で連携しながら業務を行っています。社内の雰囲気・連携を壊さないよう、相手の立場に合わせたコミュニケーションの取り方を学び、良好な人間関係を構築する方法まで教えるようにしましょう。
コンプライアンス
新入社員の中には、コンプライアンスについての知識が乏しく、その重要性を理解していない人も多いものです。この部分の教育を行っていないと企業の経営に大きなダメージを与えるリスクもあるため、コンプライアンス教育を実施し、さらには定期的に繰り返す必要があります。
新入社員研修ではまずビジネスにおける法的な基礎知識を学んでもらい、法律遵守の大切さを教えます。また企業独自の就業規則や常識的なマナー、モラル、エチケットといった社会規範を守ることも伝えなければなりません。業種や職種に関係なく、情報セキュリティやハラスメントなど、企業の信用度や不祥事に関わる内容は必須となるでしょう。
基礎的なビジネススキル
ビジネスパーソンとして欠かせない基礎的なビジネススキルも、新入社員研修で身に付けてもらいます。
具体的にはパソコン操作や名刺交換の仕方、来客対応、電話対応、プレゼンテーションのやり方などです。中でも名刺交換や来客対応、電話対応は、対応次第で自社の印象を大きく左右する可能性があるため、基礎中の基礎としてしっかりと指導しましょう。
デジタルネイティブ世代にパソコン操作を教えるのは意外かもしれませんが、Z世代はスマートフォンを主体に使っているため、パソコン操作に不慣れな人も少なくありません。一般的なオフィスワークであればパソコン操作は必須となるので、業務をスムーズに行えるよう丁寧に教えます。
業務に関する基本的な知識
業務遂行に必要な基本的な知識を最初に身に付けてもらうと、新入社員本人にとって役立つのはもちろん、現場の既存社員の負担も最小限に抑えることができます。
業務に関する基本的な知識は職種によって異なる部分もありますが、自社の商品・サービスに関する知識や業界に関する知識、社内システムの使い方などが該当します。専門性が高い内容ではなく、日常業務のベースとなるような知識を覚えてもらいましょう。
なお高い専門性を要する知識を最初から詰め込むと、基本が身に付かなくなる上、新入社員のキャパオーバーとなり、離職につながるリスクもあるため要注意です。
会社理解
新入社員研修では、会社理解に関する教育を行うことも多いです。新入社員に会社のことを理解させることで、自社への帰属意識を向上させることができます。
ここでいう会社理解の対象となるのは、単に就職・転職時にリサーチをして得られるような情報ではなく、自社の理念やMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)、D&I(ダイバシティ&インクルージョン)などの取り組みです。MVVには会社の存在意義や目指す姿、そこで働く社員がなすべきことなどが含まれており、明確にすることによって会社全体に一体感が生まれます。また、D&Iとは多様性を受け入れて社員一人ひとりを尊重する取り組みのことで、Z世代からの関心も高いトピックです。
【トレンド】新入社員研修の内容・カリキュラム
基本の内容に加え、近年では新入社員研修のトレンドとして以下の内容・カリキュラムが取り入れられています。
- メンタルヘルス
- SDGs・ESG
- IT・DX
それぞれの詳しい内容やトレンドになっている背景について見ていきましょう。まだ取り入れていないという企業には、早めの導入をおすすめします。
メンタルヘルス
メンタルヘルス不調者は増加傾向にあり、企業でもメンタルヘルス研修は必須となりつつあります。特に、企業の将来を支える20~30代の若い社員が体調を崩すケースが多く、企業にとっても大きな課題となっています。
メンタルヘルス不調の主な要因は強いストレスによるもので、仕事の質や量、失敗、責任の発生など仕事に関するものが大半を占めます。その他、対人関係や役割・地位の変化によって不調を来たす場合もあります。
新入社員研修では、メンタルヘルスに対する自社の取り組みやストレスを感じたときの対処法、セルフケアなどを指導します。入社して業務や人間関係に慣れるまでは不安やストレスを感じやすいため、早期にメンタルヘルスについて学ぶ機会を設けることで、新入社員の休職や早期退職の予防につながります。
SDGs・ESG
近年注目されているSDGs(Sustainable Development Goals)とは、持続可能な世界を実現するために定められた、各国の達成すべき目標です。またESGはEnvironment(環境)・Social(社会)・Governance(企業統治)を合わせた言葉で、企業が長期的に成長するために配慮すべき3つの観点を指します。
特にZ世代はSDGsやESGへの関心が高い傾向にあります。そのため、新入社員研修で自社の課題と取り組みを明確に伝えることで、業務に対するやりがいを感じさせることができるでしょう。
彼らが環境や社会貢献への参加を実感できれば、自社への帰属意識が醸成され、自身の仕事や自社商品・サービスの価値を向上させるなどの取り組みにつながるはずです。
IT・DX
IT・DX(デジタルトランスフォーメーション)の知識は、現代のビジネスシーンで生き残るために欠かせないものとなりました。新入社員研修でも、IT全般の知識レベル向上を目指しましょう。
新しいテクノロジーの変化スピードはとても早く、それに伴って現場の環境や市場も移り変わります。DXを推進できれば、業務を効率化できるだけでなく、新たなビジネスチャンスの創出にもつながります。
従来のシステムを定期的にアップデートしないと老朽化が進み、サポートが終了した古いシステムはウイルスの脅威にもさらされやすくなります。DX推進により常に新しいシステムを導入することで、リスクマネジメント強化にも効果的です。
新入社員研修の設計フロー
新入社員研修は計画的に進めることが大切です。以下のフローで研修を設計するとよいでしょう。
- 新入社員のレベルの把握
- 現場で求める人物像・必要な能力のヒアリング
- 研修後の目標設定
- 具体的な研修内容・カリキュラムの検討
- スケジューリング
- 研修内容・カリキュラムの評価・振り返り
ここからは各手順について解説していきます。
新入社員のレベルの把握
研修後の目標設定や研修内容の決定などは、新入社員のレベルを把握してから進めましょう。把握する手段としては事前アンケートや適正調査が有効です。
新入社員それぞれのレベルが分かれば、研修のフィードバックの際に個人に寄り添った指摘・評価が行えます。またその年のメンバーや時代の傾向に合った研修スケジュールを立てることも可能です。反対に、個人のレベルを明確にしないまま次に進んでしまうと、研修内容やスケジュールが個人のレベルと合わずに効果的に成長させることは難しいでしょう。
同じ新入社員であっても、個々のスキルや特性、得意不得意とする分野は異なります。新入社員と一括りに見るのではなく、個人にフォーカスすることが重要です。
現場で求める人物像・必要な能力のヒアリング
続いて新入社員が働くことになる現場にて、よりリアルな情報を集めましょう。求める人物像や必要な能力をヒアリングしたり、新入社員研修担当者自身がインターンシップで働いたりするのが有効です。
どのような人材がどのような理由で必要なのかを知らなければ、新入社員研修の内容を適切に設定することはできません。現場で働く社員とコミュニケーションを図りながら自社の課題を正確に把握し、現場目線で課題に向き合うことで、効果的な新入社員研修を設計できます。
研修後の目標設定
新入社員の現状のレベルと現場が求める人物像や能力が整理できたらに、その情報をもとに新入社員研修後の目標を設定しましょう。教育担当者は、新入社員が研修を通してどの程度のスキルを身に付けどのような人材となってもらう必要があるのかを整理し、実際の研修の際には本人たちにその目標を提示するとよいです。
目標を明確にすることで、目標を達成するためにはどのような教育が必要になるかもはっきりします。また新入社員に研修後の目標設定を共有すると、彼らは研修後の自分をイメージしやすくなり、目標意識が高まります。目標を達成するために頑張ろうという前向きな気持ちが芽生え、モチベーションの向上にもつながるでしょう。
具体的な研修内容・カリキュラムの検討
研修後の目標設定ができたら、研修内容・研修方法・実施期間・各研修の時間配分、予算などを具体的に決めていきます。全てが決定したら新入社員の配属部署の責任者とすり合わせ、新入社員研修を計画通りに実施できるか確認しましょう。
すり合わせを行ってみると、希望通りに実施できずに再考しなければならないこともあるかもしれません。意見が合わない場合も考えられるため、両者が譲れない部分と妥協できる部分を整理し、優先順位を検討しておくとよいでしょう。
スケジューリング
研修内容とカリキュラムを具体的に設定できたらスケジューリングを行います。どのようなタイミングでどのカテゴリーの研修を行うか、カレンダーに落とし込んでいきましょう。
ある程度研修が進んでいくと、新入社員によって成果の有無が分かれます。成果を出せていない新入社員をサポートできるよう、研修後のフォローアップ研修までスケジュールに入れておいてください。スケジュールは詰め込み過ぎず、トラブルなどにも対応できるように余裕を持って作ることがポイントです。
研修内容やカリキュラムの評価・振り返り
新入社員研修の実施後は、研修内容やカリキュラムの評価・振り返りを行いましょう。振り返りをすることで次年度の研修で改善できたり、新入社員のアフターフォローにつなげられたりします。
新入社員研修の効果測定には「カークパトリックモデル」「バランスチェックシート」「エンプロイー・ジャーニー・マップ」などが活用できます。
カークパトリックモデルでは研修効果を「反応」「学習」「行動」「結果」の4段階に分け、研修後に新入社員がどの程度できるようになったか測定します。バランスチェックシートは新入社員研修の理想と現状がどのようなバランスになっているかをチェックシートを用いて整理する方法です。エンプロイー・ジャーニー・マップは採用から入社、退職までに社員が経験するであろうことを記し、各段階での施策と課題を可視化できるマップを作成します。
いくつかの測定方法を組み合わせると、より正確な評価・振り返りができるでしょう。
新入社員研修の具体的な手法

新入社員研修は、以下の手法を複数組み合わせて行われるのが一般的です。
- 座学
- オンライン研修
- eラーニング
- レクリエーション
- グループワーク
- ロールプレイング
- OJT
- Off-JT
- メンター制度
- 体験型研修
研修内容やカリキュラムに合わせ、自社で採用したいものを選びましょう。
座学
一般的な学習と同様に、新入社員研修においても座学はスタンダードな手法として挙げられます。自社理念や業務における基礎知識、業界に関する知識など、インプットしてほしい情報を教える場合に適しています。
しかし、座学は基本的に講師が一方的に話を進めていくスタイルであるため、一方通行になりやすく、受け手側がアウトプットしにくいというデメリットもあります。新入社員の集中力が切れないよう、飽きさせない教え方ができる構成・講師を選定するのがおすすめです。
オンライン研修
オンライン研修はパソコンなどの端末とインターネット環境があれば、どこからでも受講可能です。広い場所を確保しなくても、大人数への情報発信が簡単にできます。入社前から研修を始めることもできるでしょう。
ただし画面越しの研修となるので、密なコミュニケーションが要求される内容には適しません。研修内容によっては少人数で実施し、新入社員が気軽に質問できたり講師が各人の理解度を確認できたりする環境を整えるなどの工夫が必要になります。
eラーニング
eラーニングもオンライン研修と同じく、端末とインターネット環境があればどこにいても実施できる学習方法です。eラーニングのメリットには、学習の質の均質化や受講者のレベルに合わせた教材の提供などが挙げられます。その他、新入社員が自分のペースで繰り返し学習を行える点も魅力です。
一方のデメリットは、基本的に自習学習であるため受講者のモチベーションの維持が難しく、その差が進捗状況に影響する点です。そのため確認テストを行ったり、面接の際に確認したりして、進捗や理解度を把握する必要があります。
レクリエーション
新入社員研修でのレクリエーションは、新入社員同士がコミュニケーションを取って親睦を深めることが目的です。レクリエーションの意味と目的を事前に設定し、マッチするゲームやフレームワークなどを実施します。
レクリエーションを行うと、新入社員が既存社員や同期の社員との人間関係を構築でき、団結力の向上にもつながります。またモチベーションを高めたり、自社への愛着を強めたりすることへの効果も期待できるでしょう。
ただし、レクリエーションを実施するタイミングや時間には注意が必要です。考慮せず決めてしまうと、業務に支障を来たす場合があります。
グループワーク
グループワークは研修でよく行われる実践型の手法で、参加者を数人ずつのグループに分け、課題に取り組ませるというものです。チームで一つの課題解決に取り組むため、問題解決力の向上や人間関係の構築につながります。また、教育担当者がグループワークを観察し、新入社員の適材適所を判断するのにも有効です。
一方グループワークでは、グループのメンバー同士の能力や相性によっては、効果的な結果を得られない場合もあります。その点も考慮した上で、何度かグループ分けの方法を変えて行うのが良いでしょう。
ロールプレイング
ロールプレイングは、実際の業務をシミュレーション形式で学ぶ手法です。業務の際の動き方や立ち振る舞いを実際に動いて覚えるため、内容が身に付きやすく、実践につながるといわれています。新入社員としても、いきなり実務に挑むよりもロールプレイングをしておく方が安心感があるでしょう。
一般的なロールプレイングでは、新入社員と上司や先輩社員がペアになって行います。一回行うだけである程度の時間がかかるため、既存社員の負担になり過ぎないよう配慮しましょう。またペアの関係性が強まってくると、馴れ合いから緊張感がなくなるケースもあるため注意が必要です。
OJT
OJTとは「On The Job Training」の略で、実際の現場で実務経験を積みながら知識やスキルを身に付ける研修方法です。現場の教育担当者から直接指導が受けられるため、コミュニケーションが活発になります。また研修中に実務を経験することで、即戦力となる人材に育てられます。
OJTは新入社員と教育担当者がマンツーマンで行うことが多く、既存社員の負担になる場合もあります。また教育担当者によって指導の質に偏りが生じるケースもあるため、定期的に担当を変えるなどの配慮を行いましょう。
Off-JT
Off-JTとは「Off The Job Training」の略で、実際の現場ではなく外部研修やセミナーなど、社外で業務の基本知識を学ぶ研修方法です。一同に研修が行えるため効率的で、時間調整がしやすいというメリットがあります。またOff-JTを先に行っておくと、OJTがより効果的になります。
Off-JTは社内負担が少ないですが、研修内容を個人に合わせてカスタマイズできません。さらには、外注費や施設費などのコストがかかるというデメリットがあります。
メンター制度
メンター制度では教育担当の上司とは別に新入社員をサポート・ケアする先輩社員を「メンター」として配置します。上司には聞きづらいことや困りごとなどを新入社員が気軽に話せるよう、メンターに選ばれるのは年齢の近い社員がほとんどです。
気軽に相談できる人がいれば安心感につながるため、メンター制度を導入すると、新入社員のメンタルヘルスをケアできます。ただし、メンターとなった若手社員の負担も大きく、企業はメンター側のケアも求められます。
体験型研修
体験型研修とは、農業研修やアウトドア研修、ボランティア活動などのように受講者が自ら頭と体を動かしながら体験を通して学びます。実体験を伴うため知識が定着しやすく、主体性の促進やモチベーションの向上が期待できます。また、参加者が連携して行う内容が多く、人間関係の構築にも効果的です。
体験型研修は社員が自らの体験で学びを得ることが目的であるため、時間のコントロールが難しかったり、実施する側が伝えたい情報量を担保しにくかったりします。座学よりも体で覚えた方が身に付きやすい内容に絞るなど、要所で使いましょう。
新入社員研修を設計するときの注意点
新入社員研修を成功させるためには、研修内容やカリキュラムの設計時に注意してほしいことがあります。
- 自社の課題に合わせた研修内容・カリキュラムを設計する
- 炎上や訴訟に発展しない指導を行う
- 柔軟な評価基準と研修後のフォローアップを重視する
新入社員研修の内容が不適切であれば、新入社員の離職や企業イメージの低下にもつながる可能性があるため、慎重に設計しましょう。
自社の課題に合わせた研修内容・カリキュラムを設計する
新入社員研修の設計フローからも分かるように、人事の担当者が現場をよく理解した上で、自社に合った研修を設計することが重要です。
トレンドの研修だから・慣習的に実施してきた研修だからといって、自社の課題とミスマッチな内容であれば、実際の現場で必要となるスキルやマインドは身に付きません。人材育成における課題は「現場で教育する時間が取れない」「現代の若者の特性に合わせられていない」など、企業ごとにさまざまです。
自社にはどのような課題があるのかを明確にし、それに合わせた研修内容・手法を選択することを重視しましょう。
炎上や訴訟に発展しない指導を行う
社会人としての知識や自覚を持たせようと新入社員研修で身体的・精神的に過酷を強いるのは、現代では炎上や訴訟に発展するリスクがあります。研修の場で指導者が発言した内容がSNSで拡散されて問題となったケースもあり、クローズドな場であっても教育担当者や講師には細心の注意が必要です。
新入社員研修によってトラブルが生じないようにするためにも、社内全体や講師役となる社員に注意事項を徹底させましょう。研修設計時には新入社員が萎縮してしまうようなカリキュラムがないか見直し、労働時間の適切な管理にも気を配ってください。
柔軟な評価基準と研修後のフォローアップを重視する
新入社員研修での評価は、新入社員一人ひとりに寄り添えるよう柔軟な基準を設けましょう。新入社員が評価に対して納得できるように、数値化したデータをまとめた定量評価と、講師からのコメントのような定性評価の両方を取り入れた評価シートを作成します。
新入社員研修の評価を本人と共有するのは、評価されることに慣れていない新入社員に対し、他者評価の重要性を気づかせる目的があります。新入社員が評価を受け入れて成長できるよう、教育担当者は過激な評価を避け、具体的なフィードバックと長所・短所の両方を提示してください。
新入社員と評価を共有したら、研修後はフォローアップを重視します。研修で学んだ知識やスキルが身に付いているか定期的に振り返りを行いましょう。
まとめ
新入社員研修を行う際は、注意点に気を付けながら効果的な研修を設計することが重要です。新入社員は、誰しも配属後にたくさんの壁にぶつかります。任された仕事に加えてさまざまなタスクが発生するため、総合的な対応力が求められます。ストレスやプレッシャーを乗り越えるメンタルも必要です。
人事部の担当者の人は自分自身が受けた新入社員研修のことも振り返りながら、新入社員が配属前にどのような力を養うべきか、どのような意識を持つべきなのかを意識して、研修カリキュラムを設計しましょう。
新入社員研修を成功させて組織の生産力を上げたいなら、株式会社ワークハピネスの「超実践型ビジネススキル研修」がおすすめです。この研修では、配属後に必要となるビジネススキルをリアルな実践ケースで学ぶことができます。プログラム資料のダウンロードもできるため、ぜひチェックしてみてください。
新入社員研修の導入をご検討の際は、ぜひワークハピネスにご相談ください。貴社の課題に、一緒に取り組んでいきましょう。

人材アウトソーシングのベンチャー企業㈱エスプール(ワークハピネスの親会社)の創立3年目に新卒にて入社。新規現場、プロジェクトの立ち上げから不採算支店を売上日本一の支店に再生するなど、同社の株式上場に貢献してきた。
多数のプロジェクトを通じ、多くのスタッフと携わる中で「人間の無限の可能性」を知り、「人の強みを活かすマネジメント」を広めるべく、2006年よりワークハピネスに参画。
中小企業を中心とした人材開発、組織風土変革コンサルティングPJを推進している。
























