トレンドに乗っかって大成功しよう

EVメーカーのテスラの業績と株価が絶好調です。

なぜか？

テスラが脱炭素や自動車の電動化といった世界のトレンドの先頭を走っているからです。

トレンドに乗ってその先頭を進めば楽に成功できます。逆にどんな大企業でも、トレンドの荒波に争いながら成功を続けるのは難しいです。

音楽のトレンドが、アナログからデジタルへと移行しているときに、この波に争ってレコードプレーヤーの生産を続けた会社は全て消滅しました。

成功を続けたかったら、世の中のトレンドをしっかりと注視して変化する必要があります。

今日は、重視すべき世界の主要なトレンドをおさらいしてみたいと思います。

消費行動トレンドです。

主要なものは以下の３つです。

・リアルからネットへ

・所有から利用へ

・マスからロングテールへ

リアルからネットへ

コロナ禍で、多くの国民がネットショッピングを活用しました。野菜や、肉、魚といった生鮮食品も今やアマゾンフレッシュ等のネットで買う人々が増えています。

日本の物販におけるEC化率は10%弱に対して、世界全体のEC化率は20%弱。世界でEC化率が最も高い中国は約50％で、その数字はまだまだ伸長中です。

世界のトレンドを見るならば、日本のEC化率はここから急伸しそうです。

イベントやコンサート、セミナーといったサービスも、リアルからネットへの移行が進んでいます。

あらゆるビジネスにおいて、ネットというチャネルを上手に活用していくことがこれからますます重要となります。

所有から利用へ

かつて、車は「愛車」と呼ばれ、若者の所有欲を掻き立てるものの筆頭でした。

でも、今、多くの若者にとって自動車は単なる移動手段。

駐車場代や保険代等の維持費を考えると、移動したい時だけカーシェアを利用するのがスマートな選択です。

家は買わずにシェア、車もシェア、そして今や服や装飾品もシェアです。

インスタにあげる写真に映る服がいつも一緒じゃかっこ悪いから、お得にシェア、もしくは、メルカリで買って、メルカリで売る。ブランドバックだって、宝飾品だって、必要な時だけ、シェアで利用。一時しか利用しない子育てグッズは当然シェア。

財布にも環境にも優しいです。

コロナによる経済低迷、将来に対する不安等考えると、若者を中心に「所有から利用」への流れはますます加速しそうです。

マスからロングテールへ

「昭和の女性アイドルと言ったら誰？」と問いかけたら、国民の多くが、山口百恵や松田聖子を思い浮かべるでしょう。

では、「令和の女性アイドルといったら誰？」と問いかけたら？

千差万別。みんなが納得するアイドルは難しそうです。

これぞロングテール。

人々の価値観や趣味、趣向は多様化して、マスが消滅しているのです。

”鬼滅ブーム”のように国民的大ヒットするテーマもたまにありますが、持続しません。

”妖怪ウォッチ”も”ポケモンGO”もあっという間に”オワコン”です。

理想とするカリスマをSNSで追いかけて、老若男女、LGBTQ等々、生き様もダイバーシティーして、趣味も趣向もますますロングテールになっていく。

明確なペルソナを設定した精緻なマーケティングが必要です。

次に「働き方」です。

捉えておくべき重要なトレンドは次の３つです。

・人手からAI &ロボットへ

・管理統制から自律分散へ

・都市集中から地方分散へ

人手からAI &ロボットへ

コロナ禍、ソーシャルディスタンスやリモートワークの流れの中で、多くの工場や倉庫でロボットの活用が進みました。

世界を見渡せば、小売や飲食の現場でも続々とロボットが投入されています。

工場の警備を担当するのはAIカメラを搭載したドローン。不審者が侵入すると警告を発しながら上空から追跡します。

コールセンターのオペレーターはAIに置き換わり、メールやチャットの問い合わせに答えるのはチャボットです。

ホワイトカラーの現場でも大企業を中心として事務処理業務のRPA（ロボティクス・プロセス・オートメーション）が進んでいます。

労働生産性の向上を目指すなら「人手からAI &ロボットへ」の流れは止められません。

企業としては、積極的なAI &ロボットの活用を模索すべきです。

人間に残されるのはクリエイティビティーやホスピタリティーを発揮する仕事です

クリエイティビティーやホスピタリティーを発揮するための環境整備や学習支援が必要です。

管理統制から自律分散へ

未来が「予測可能で、コントロール可能」な時代には管理統制が機能しました。

でも、コロナ禍の今、世界の現実は”VUCA”

Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）です。

今後、「予測可能で、コントロール可能」な仕事をAI &ロボットが行います。

未来、人間に残される仕事は、臨機応変な判断が求められるホスピタリティーを発揮する仕事や、前例の無いクリエイティビティーを発揮する仕事です。

人々にクリエイティビティーやホスピタリティーの発揮を求めるのならば、管理統制はマイナスです。

現場に権限を委譲した自律分散型の組織を目指さなければなりません。

都市集中から地方分散へ

地方に暮らせば、生活費が安い。でも仕事が無い。

一方で、都会は生活費が高いけど、仕事がある。

仕方なく、都会に出て、苦痛に耐えながら満員電車で通勤して懸命に働く人々。

人々がダイバーシティーなライフスタイルを求める現代において、全く自由度が無い働き方の選択肢。

コロナ前から地方創生の文脈の中で「都市集中から地方分散へ」の流れはありましたが、現実にはそれはITエンジニア等の一部の職種に限られていました。

ところが、コロナ禍によるテレワークの定着によって環境は一変しました。

ビジネスにおける重要な前提が消えたのです。

消えた重要な前提とは、、

「ビジネスは訪問して対面することがマナー」という前提です。

この1年半、大企業に何かを売り込みたくても、担当者がテレワーク中なので、訪問できませんでした。

今、”アポイントメント”とは、”対面”ではなく、Zoom等による”オンラインミーティング”が前提です。

ビジネス界にとって画期的な常識変更です。

災害が多い日本において、東京一極集中はリスクです。

テレワークの定着に支えられ、「都市集中から地方分散へ」というトレンドは今後も続くでしょう。

最後に、製品やサービスにおける重要なトレンドです。

・アナログからデジタルへ

・B to B to CからD to Cへ

・大量生産大量廃棄から脱炭素へ

アナログからデジタルへ

アナログからデジタルへの流れは、過去、音楽に始まり、本やゲームへと広がってきました。

デジタルサービスは、易々と国境の壁を超え、限界費用が低く、拡大によって利益率が逓増していきます。

世界的に有名なオンラインゲームのいくつかは、そのユーザー数が数億人を超えていて、提供会社は莫大な利益をあげています。

デジタルサービスはアナログとは比べものにならないほどスケーラビリティーが高いのです。

また、最終的に提供するのはアナログなサービスであっても、デジタルの活用は競争力を大きく変えてくれます。

例えば、美味しい唐揚げをテイクアウトしたいとします。

スマホで検索したら、近所に３軒発見しました。

最初の２軒は、メニューと電話番号と住所が載っているだけ。

最後の１軒は、スマホでピックアップ時間を予約できて、キャッシュレスで決済可能。

あとは、時間に伺い、待たずに受け取るだけ。

多くの人が、３軒目のスマホで完結するお店を選ぶでしょう。

コロナ禍で国民の大勢がデジタルの便利体験を経ています。

ライバルに差をつけるために、デジタルの活用は大変重要になってきます。

B to B to CからD to Cへ

アメリカに、”Middlemen will die”。

中間業者は消えていくという意味です。

ECの発達によって、世界中で問屋等の中間業者が減少傾向です。また、人を介して販売している広告代理店や旅行代理店も消滅危惧種です。

デジタルを活用することによって、メーカーやサービスプロバイダーがダイレクトに消費者と繋がって製品やサービスを届ける事例が増えています。

アパレル業界のミドルブランドにとっては、今やD to Cは生き残りをかけた唯一の選択肢となりつつあります。デザイナーの思いやその製品にまつわるストーリーをダイレクトに消費者に語りかけることで、乱立するブランドの中で個性を引き立たせる効果的なマーケティング手法となっています。

また、自分たちが”Middlemen”ならば、その提供している価値を見直す必要があります。

キーワードはコンサルティング力です。

メーカーやサービスプロバイダーがより成功するためのコンサルティング、もしくは、選択に迷う消費者の意思決定を助けるコンサルティング等に活路が見出せるかもしれません。

大量生産大量廃棄から脱炭素へ

日本で暮らしていると”脱酸素”への意識の高まりはそれほど感じませんが、アメリカの西海岸やヨーロッパでは、若者中心に”脱炭素”は信仰のような盛り上がりを見せています。

アメリカの西海岸の若者は牛肉を食べないビーガン食の人が大半です。理由は、牛が出す”ゲップ”＝メタンガスの温室効果が二酸化炭素（CO2）の約25倍にも上るためです。

スゥエーデンの”MAX Burger”というハンバーガーチェーンは、再生可能エネルギーの徹底利用や具材がすべて野菜というグリーンバーガー等によって、カーボンポジティブを表明し、消費者から大人気です。

環境意識の高いZ世代が消費やトレンドの主体となることによって全ての企業が生き残りのために積極的に”脱炭素”に取り組まざる得なくなるでしょう。

いかがでしょうか、皆さんの会社はトレンド波に乗っているでしょうか？

もし、トレンドに反するビジネスモデルや製品・サービスがあるのならば見直しは必須です。

トレンドに対応しないならば、やがてその荒波に飲み込まれます。

勇気を持って変革し、トレンドに乗って楽に成功しましょう！

---

株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。　
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。