テレワークを成功させる4つの土台
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テレワークを成功させる4つの土台

最近、テレワークへの移行を支援するコンサルティングが多いのですが、そこでの経験からテレワークを成功させる以下の4つの土台があることがわかりました。本日はその土台についてお伝えいたします。

テレワークを成功させる4つの土台

1 ミッション、ビジョン、戦略が明示されている
2 社員のエンゲージメントが高い
3 社員のロジカルライティング能力が高い
 社員のITスキルが高い

以下、順番に説明します。

1 ミッション、ビジョン、戦略が明示されている

ミッション=会社の存在意義、向かう方向。ビジョン、次元的に区切った到達目標。戦略、短期的に集中すべき目標。

テレワークでは社員一人一人が自律的に働くことが重要です。この三つが全社員に明示的に示されていることで、個々人が主体的に判断して自律的に仕事を進めていくことができます。各人の判断が全体として整合しているので、ノウハウもたまりやすく、従業員間の協力も活発となります。

ちなみにワークハピネスでは以下の通りです。
ミッション:テレワークのワークハピネスを増やす!
ビジョン :今期を黒字で終える
戦略   :緊急で必要とされるトレーニング&コンサルに特化する

2 社員のエンゲージメントが高い

エンゲージメントは「ミッションへの共感」と「自分らしい貢献」で高まります。
ミッション、ビジョン、戦略が明示されていない場合、連動してエンゲージメントも低くなります。

「自分らしい貢献」とは自分の価値観や強みにフィットした仕事で会社に貢献している状態です。
言い換えれば「好き」で「得意」なことで社会から「喜ばれる」状態。「ミッションへの共感」がいくら高くても、誰でもできる仕事や自分に全く適正を感じない仕事を与えられるとやる気は出ません。

3 社員のロジカルライティング能力が高い

テレワークで生産性を上げるコツは「会議」などの「同期」コミュニケーションを減らしSlack等チャットの「非同期」コミュニュケーションで仕事を進めることです。
テレワークでは家庭の事情によって仕事がどうしても夜型になる社員などもいます。「会議」を中心とした「同期」コミュニケーションに頼ると仕事が遅くなってしまいます。
また、オフィスワークの時代には関係者を全員会議室に集め、パワーポイントで作った資料を懇切丁寧に説明し、必要ならばホワイトボードで解説しながら仕事を進める事も可能でした。ところがテレワークではパワーポイントは開いてもらえない可能性が高いです。
テキストで縦スクロールで読んでもらう事で、伝えたい事が伝わり、読み手に起こしてもらいたい行動が喚起できなければならないのです。

一言で行動を喚起できるキャッチコピー力も重要になってきます。
キャッチコピーを見て一発でやるべき事を理解する。ベテランだったら3秒で離脱可能。ビギナーはさらに縦にスクロールして理解を深めていく。読み手の能力とニーズに応じてどこで読み終わっても伝わるような文章をロジカルに書く必要があります。
ロジカルライティング力が高い集団はチャット等の「非同期」コミュニケーションツールを活用して効率的かつ高速にビジネスを前進させることができます。

4 社員のITスキルが高い

これは説明不要かと思います。

zoomやSlack等のデジタルコミュニケーションツールだけでなく、wixやWordPressなどのHP作成ツールもなるべく多くのメンバーが使いこなせた方が、リモート社会での営業活動で有利になります。

土台は、1〜4の順番で整備してください。
チームワークの土台は、ミッション、ビジョン、戦略の共有から始まります。エンゲージメントが高まれば、従業員は自主的にロジカルライティングやITスキルを学んでくれます。 いかがでしょうか?皆さんの会社はテレワークに移行して戦える土台をどれぐらい用意できていますか?



株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。 
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。

この記事を書いた人この記事を書いた人

吉村慎吾

公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。

現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。

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