上司はクライアント
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上司はクライアント

部下は選べても上司は選べませんよね。様々な調査を見ると働く多くの人が「上司が嫌い」らしいです。働くものにとって、「会社」とはほとんど直属の上司との関係です。上司との関係が良好なら、会社が居心地が良くて、上司との関係が最悪ならばそれは大きなストレスとなります。毎年、上司にしたい芸能人ランキング等が発表されますが、いかに日本の働く人々が上司に多くを求めているかがわかります。


はっきり言います。
甘え過ぎです。
上司はあなたへサービスする人ではありません。
まずは、あなたが上司にサービスすべきなのです。
日本の現状はグローバルスタンダードから乖離しています。欧米企業では普通、現場のマネージャーに採用、昇給、昇進、解雇等の全ての人事権があります。働く人々にとって上司は文句を言う対象では無く、サービスすべきクライアントであり、同時に自分の成功を支援してくれるリソースなのです。上司に気に入られれば昇給、昇進します。気に入られなければ最悪解雇です。

公認会計士時代、外資系企業を監査していて、たまに「なんであの人、仕事できないのに出世したの?」なんて人がいます。周囲に尋ねると、「ああ、彼はボスの犬の散歩を頑張ったからね」なんて話が普通にあります。ボスの引越しの手伝い、週末のホームパーティー、子供の世話等、ボスに気に入られるために必死で努力します。個人事業主が仕事を獲得するためにクライアントを接待する行動と全く同じです。キャリアの自己責任原則を理解しているので甘えはありません。公私に渡って上司の成功を支援します。その見返りとして自分も成功するのです。


翻って日本を見るとどうでしょう。日系企業で働く人々は上司に対して人格と能力の両面で高い理想を抱きがちです。終身雇用で守られ、頻繁な配置転換で上司が変わるので、とにかく上司を、「当たり外れ」「好き嫌い」で片付けがちです。


日本人の上司に対する理想像は、歴史と道徳の教育によって高まりました。理想の上司像は旧連合艦隊司令長官だった山本五十六大将の次の言葉に象徴されます。「やってみせ、言って聞かせてさせてみて、褒めてやらねば人は動かじ」「話し合い、耳を傾け、承認し、任せてやらねば、人は育たず」能力高くお手本を示してくれて、人格者でしっかり褒めてくれる。そして、傾聴力が高く、部下を信頼して仕事を任せてくれる。完璧な上司ですね。


でも、そんな人、今の日本にはいません。
長引く不況、業績への重圧、働きかた改革で減らされる残業時間。ほとんどの上司がプレイングマネージャーで、こんな立派な態度を取れる余裕なんてないのです。
はっきり言います。
部下のあなたは甘え過ぎです。
上司が可哀想です。 上司はあなたへサービスする人ではありません。


まずは、あなたが上司にサービスすべきです。 理想の上司を求め、失望してストレスをためるのは生産的ではありません。欧米のように、上司はクライアントであり、同時に自分の成功を支援してくれるリソースとみなして積極的にコミュニケーションをとるべきです。
そのためにまず知るべきは自分の上司に課されているミッションと業績目標です。あなたが上司の成功を支援すれば、上司があなたの成功を支援してくれます。あなたの業績は上司の業績としてダブルカウントされます。上司はあなたの成功を支援したいのです。二人は成功という共通項でチームです。


テレワークでコミュニケーションが不足しがちです。積極的に上司に対して報告、連絡、相談しましょう。
特に上司の方はあなたからの相談を待っています。
公私の問題を上司に相談して自分を知ってもらいましょう。
信頼関係を築いて、気持ちよく働きましょう。


株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。 
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。

この記事を書いた人この記事を書いた人

吉村慎吾

公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。

現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。

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