競争と協力の両立
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競争と協力の両立

人を集めてチームに分けて何かゲームをやらせると、何も指示していないのに勝手にチーム間の競争が始まります。冒頭で、「まずはチーム名を決めてください!」と指示を出すと、この競争意識はさらに強化されます。
人間はどうも競争が好きみたいです。競争に打ち勝った人々の子孫が私たちなのですからこれは仕方のないことです。もちろん中には競争をあまり好ましくないと思っている人もいるのですが、そういう人たちの声は競争好きな人たちの声にかき消されてしまいます。
会社を前進させているのもこの競争心です。


多くの会社は必ずいくつかの部や課と呼ばれるセクションに分割されています。そして必ずセクショナリズムという競争が始まります。 本当の競争相手は外部の同業他社のはずなのに、営業一課と二課がお客様を奪い合います。貴重なマーケット情報を隣の課には教えません。営業成績によって給料が大幅に変わるような制度になっている会社では、隣のチームの成功を裏で邪魔をするなどという本末転倒な事件まで起きます。


では逆に大変仲が良くて協力的な会社はどうでしょう?
これはこれでまたうまくいかないのです。
競争心がないと人は成長しません。頑張って同僚よりも良い成績を上げて認められたい。高い報酬をもらいたい、昇進したい、という競争心が人を成長させるのです。


スポーツチームではポジションを奪い合う競争を通して一人ひとりのメンバーの技術や体力が向上します。仲良しチームで全員がローテーションで試合に出れたら誰も一生懸命練習に励んだりしません。
成長のために競争は必要です。そして人間社会で競争は避けられません。ただ、競争が生み出す負の側面が良くないのです。
世界は競争に溢れています。国家間も企業間も競争。人間同士も競争。科学技術や学問も個々人が名誉や報酬を求める競争によって成果が生まれ、私たちの生活の質が高まりました。同時に、競争が地球環境を破壊し、格差を生み出しました。

企業経営も世界も競争と協力を両立させる事が重要なテーマなのです。
競争しつつ協力する。そんなチームを作るポイントは「地球温暖化を防止する」等の高い共通の目標を持つことです。そして、その共通目標の投げかけは米国等の強い者から発しなければ機能しません。悲しいかな、どんなに素晴らしいアイデアでも弱いチームからの提言は無視されてしまうのです。
強い者が弱い者を助ける。協力する。これによって企業に協力や助け合いのカルチャーが醸成されます。営業成績トップの社員が積極的に情報やノウハウを公開する。若者の面倒を見る。業績トップの事業部が苦戦中の事業部を支援する。そんな姿が企業カルチャーをつくって行きます。


強い者が弱い者を助ける、協力する、そのモチベーションはどこから来るのか?
答えは人間の本能です。
人間は元来、競争も好きですが協力や助け合いも大好きなのです。氷河期が来た時、競争に終始したネアンデルタール人は生き絶え、家族や集落を超えて助け合えたホモサピエンスが生き残りました。
人が無報酬で人を助ける時、オキシトシンという幸福ホルモンが分泌される事が分かっています。更に、それを眺めている周囲の人にもオキシトシンが出るのです。協力と助け合いの企業カルチャーはそこで働く人々の幸福度を向上させます。

協力や助け合いに報酬を与えてはいけません。
報酬目当てではオキシトシンは出ません。助ける方、助けられる方、それを眺める周囲、全ての人々から幸福を奪ってしまいます。
あなたが、今、勝ち組ならば、積極的に負けている人たちを支援して幸福になりましょう。
あなたがリーダーならば、強い者の耳元で上手に囁き、自発的な支援や協力を引き出し、良いカルチャーを育てましょう。

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株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。 
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。

この記事を書いた人この記事を書いた人

吉村慎吾

公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。

現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。

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