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ティール組織とは?組織モデルやメリット、必要な要素を解説

組織づくりを戦略的に行うことは、企業がビジネスを成功させる上で重要な課題です。組織づくりの方法にはさまざまなものがありますが、新しい組織の在り方として「ティール組織」が注目を集めています。

すでにティール組織の考え方を取り入れて成果を出している企業もありますが、言葉を聞いたことがあるけれど概念をよく理解できていないという場合も多いでしょう。また、ティール組織のモデルやメリット、取り入れるための要素を知った上で検討したいというケースもあります。

この記事では、ティール組織の意味や実現に向けて意識するポイント、必要な要素などを紹介します。

ティール組織とは

ティール組織とは、経営者や上司が細かい指導や監視をしなくても、個々の従業員が独自に意思決定をして目的達成のために働ける組織モデルです。2014年に発表されたフレデリック・ラルーの著書『Reinventing Organizations』で紹介され、次世代型の組織形態のモデルとして注目を浴びています。従来の組織では、組織に悪影響を与える要素が介在すると考えられており、新しい組織の在り方として提示されました。

ティール組織の考え方では、上下関係や定期的な会議、売上目標や予算管理など、これまでの組織において当たり前のように存在していた組織の構造や運営方法を撤廃し、個々が責任を持って意思決定を行います。管理職が持っていた権限が従業員一人ひとりに譲渡される革新的な考え方であり、ティール組織は各企業や従業員が独自に工夫して作り上げる組織と言えるでしょう。

ティール組織のメリット・デメリット

ティール組織は、従来の組織で悪影響を及ぼしていると考えられる要素を取り除く革新的な組織の在り方です。変化によって得られるメリットがある一方で、デメリットも存在します。ティール組織の導入に興味がある場合は、事前にメリットとデメリットを把握して自社の組織に合うかを検討しましょう。

ここからは、ティール組織を導入することでもたらされるメリットやデメリットを紹介します。

ティール組織のメリット

ティール組織の考え方を導入すると、従業員それぞれが意思決定をする必要性が高まるため、企業全体で従業員の主体性を強化できます。従業員の主体性が高まれば、それぞれの持つ強みやスキル、知識を活かして物事を決断できるでしょう。

また、管理職が決断を行う場合は会議や意見の収集などに時間がかかる場合がありますが、各従業員に決定権があると決断がスピーディーになります。日々目まぐるしく変化する市場の中で、決断に時間をかけずにビジネスと進められることは大きなメリットです。企業全体の業務効率が改善し、生産性が高まるでしょう。

ティール組織のデメリット

ティール組織は、コンセプトを正しく理解した上で運用しないと、成果を出すことが難しい方法です。ティール組織では、意思決定に慣れていない従業員でも責任を持って仕事に取り組む必要があります。そのため、一人ひとりが自立した考えを持っていないと、実現が難しいでしょう。

また、ティール組織の考え方は広まってから日が浅いため、明確な運営方法や指針が体系化されていないのが現状です。企業と従業員の力量が試される組織モデルとなるため、導入の仕方によっては失敗に終わってしまうことも懸念されます。

5段階の組織モデル

5段階の組織モデル(イメージ画像)

ティール組織を作り上げるためには、意識の発達段階により5段階の組織モデルがあり、徐々に組織を変化させていく必要があると考えられています。ただし、それぞれのモデルは特定の状況に対応しているため、段階の前後で優劣の考え方がない点が特徴です。

また、組織の状態が一つの組織モデルだけに属しているという単純なものではないため、組織構造やプロセスなどの大半の部分が重きを置いている段階を意識すると良いでしょう。

ティール組織は突然生まれるものではなく、進化の過程で必要なものを取り入れながら作り上げていくものです。ここでは、組織運営及び経営に関する進化の視点で示されている5段階の組織モデルを紹介します。

Red組織(衝動型組織)

衝動型組織ともいわれるRed組織は、今から1万年前に生まれた最古の組織形態です。現代でも、マフィアやギャングなどがこのRed組織の形態を踏襲していると考えられています。

Red組織は強い力を持つ人による恐怖支配が特徴です。組織の中心は自己中心的な個人やメンバーによって構成されており、恐怖によって秩序が保たれます。特定の個人に影響力があり、服従させることで組織を崩壊から防ぎます。Red組織では戦略が短絡的な場合が多く、長期的な視野で取り組むことは難しいでしょう。

Amber組織(順応型組織)

Amber組織は順応型組織と呼ばれ、組織形態に権力や階級、制度、秩序、統制などの概念を組み込んでいます。ピラミッド型の権力構成が特徴的で、政府機関や軍隊、宗教団体などで用いられる組織形態です。

意識の発達段階としては、Red組織で意識が集中していた個人から集団へと対象が拡大します。ただし、組織外まで意識や興味の対象が拡大することはないため、組織の外部者に敵意がもたらされる場合があります。個人が自己中心的に動かす組織ではなく、トップダウン方式で指示が下され、それぞれが割り振られた役割に従って行動する組織です。ルールや秩序があり安定しており、長期的な運営ができます。

Orange組織(達成型組織)

Orange組織は達成型組織とも呼ばれています。階級の構造はピラミッド型を維持しながら、環境の変化に対応できることが特徴です。社会的な成功を最終目的とし、プロジェクトや研究開発、製品管理、マーケティングなどを組織モデルに組み込んでいます。世界的な規模で展開する企業に数多く見受けられる組織形態です。

組織を取り巻く環境は刻々と変化していることから、常により効果的な方法を模索します。リスクを抱えながらも成長し続けるため、イノベーションを生み出せる組織と言えるでしょう。

Green組織(多元型組織)

Green組織は多元型とも呼ばれており、個々のメンバーの主体性を尊重した組織形態です。ピラミッド型の階層構造にダイバーシティやステークホルダーマネージメント、インクルージョンなどの概念が加わり、全ての人が平等に機会を得られる場を目指します。

Green組織におけるリーダーは、個々の従業員を家族のように大切にし、陰からサポートするサーバント・リーダーシップを発揮するように心掛けます。現場に意思決定の裁量が与えられるボトムアップ型組織と言えるでしょう。

Teal組織(進化型組織)

進化型組織のTeal組織(ティール組織)では、組織に属する個々が主体性を持って目的達成のために協力的に働きます。個々のメンバーに決定権が与えられ、指示命令系統がありません。メンバーが独自のルールや仕組みを設けて目的の実現を目指します。

同時に、個々が自己実現を目指す過程で発揮する力を活用して、組織が社会的使命を果たします。全員が平等に責任と権限を持ち、対等な立場で話し合いながら自己の成長と組織の成長を実現していく組織形態です。

ティール組織に必要な3つの要素

ティール組織は従来の組織形態と大きく異なるため、運営方法のポイントを知った上で実行しないと最良のパフォーマンスを発揮することが難しいでしょう。意思決定や責任が組織に属する全てのメンバーに関わるため、それぞれが力を発揮するための工夫が必要です。

ティール組織を自社で確立するためには、以下の3つの要素を押さえておく必要があります。

・エボリューショナリーパーパス(進化する目的)

・セルフマネジメント(自主経営)

・ホールネス(全体性)

ここでは、それぞれティール組織との関係や特徴について紹介します。

エボリューショナリーパーパス(進化する目的)

ティール組織では、組織を「1つの生命体」として捉えることがあります。エボリューショナリーは進化するという意味があり、「進化する目的」と訳されたり「存在目的」と呼ばれたりすることが多くあります。

ティール組織ではそれぞれが裁量を持って自主的に働きますが、リーダーは常に組織の存在意義を確認し続けなければなりません。そして、組織を取り巻く環境の変化に応じて組織自体を変化させていくことが重要です。

セルフマネジメント(自主経営)

セルフマネジメント(自主経営)とは、従業員一人ひとりが主体的、自立的、能動的に働く組織の在り方です。ティール組織では経営者をはじめ、全ての従業員が適切な環境で責任を持って業務を進め、組織の目標を達成していくことが求められます。組織がイノベーションによって発展するためには、お互いが信頼し合い運営していくセルフマネジメントの考え方が大切になるでしょう。

そして、個々に意思決定の裁量が与えられるティール組織では、決断に必要な判断材料がすぐに手に入るように社内の透明性を保つ必要があります。決定内容を適切なものにするには、他の従業員から助言を受けられるようなシステムも必要です。お互いに意見を出し合って組織をより良いものに発展させていけるような環境を整備しましょう。それぞれの従業員が独りよがりにならないように、オープンな社内環境を作り出すことが大切です。

ホールネス(全体性)

ティール組織で重要なのは、個々が最大限の能力を発揮できる組織であることです。ホールネス(全体性)は、自分の人間性や人格を相手の前で全てさらけ出すことです。弱点や改善点、プライベートな一面なども含めた全ての面をお互いに知りながら働くと、各自が自分らしく力を発揮できると考えられています。組織にホールネスの考え方を取り入れ個性を尊重し合うことが大切です。

まとめ

ティール組織の考え方を目指し、取り組みを行う企業は国内でも増えており、既に事例も出ています。ティール組織では意思決定が従業員によって行われるためスピード感を持って仕事を進められます。日々刻々と変化する社会に対応し、イノベーションを生み出しながら発展していけるでしょう。 ただし、従来の組織形態と大きく異なるため、運営や導入準備は戦略的に行う必要があります。自社でティール組織に挑戦する場合は、エボリューショナリーパーパスやセルフマネジメント、ホールネスの全てを同時進行で取り組むのではなく、組織の現状やニーズに合わせて一つひとつチャレンジしていきましょう。

この記事を書いた人この記事を書いた人

藤岡 征太郎

大学卒業後、外資系医療機器メーカーで営業に従事。
6年間で8人の上司のマネジメントを経験し、「マネジャー次第で組織は変わる」と確信し、キャリアチェンジを決意する。
2009年にワークハピネスに参画し、チェンジ・エージェントとなる。

医療メーカーや住宅メーカーをはじめ、主に大企業の案件を得意とする。また、新人から管理職まで幅広い研修に対応。
営業、営業企画、新人コンサルタント教育を担当後、マーケティング責任者となる。
一度ワークハピネスを退職したが、2021年から復帰し、当社初の出戻り社員となる。現在は、セールス&マーケティング本部長。

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