リモートを活用した研修イノベーション
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リモートを活用した研修イノベーション

4月中旬に「テレワークハピネス」宣言をして研修も100%リモートで提供するようになって数ヶ月。実践を通して多くの学びを得ました。今日はリモート研修の異次元の可能性について共有したいと思います。

リモートで研修が変わる!

研修をリモートに変えることの一番わかりやすい効果はコストと時間の削減です。
全国展開している大企業の研修予算の中身を見ると,その半分以上が実は移動&宿泊と会場費に係るコストなんです。

2億円の研修予算があったら、1億円以上が交通費&ホテル代と会場費。これをリモート研修のテレワークに変換すると単純にコストが半減します。

さらに、北海道や九州に在住している社員が、例えば東京の集合研修に参加するとなると前泊や後泊が必要となって実質的な拘束時間は研修時間の倍以上必要だったりします。

1日の研修のために、業務を2日抜けなければならない。これは研修に送り出す現場の部署からの評判が非常に悪いです。企業の人事部や人材開発部の担当者は現場のためを思って一生懸命研修を企画しているのに現場部署からやんや文句を言われる。

リモート研修に変えると、このやるせない現状が打破できます。 では、研修をリモートに変えた場合、肝心の学習効果はどうでしょう。

人が成長したとは行動が変わることです。全ての研修は受講者の行動変容を目標として設計されます。8時間/日の集合研修の場合、普通その内容は以下の通りです。

1 理想行動を知る
2 理想と現状のギャップを知る
3 ギャップを埋める行動目標を立てる

実践は本人任せ。現場に戻ると日々の忙しさにかまけてせっかく学んだ理想行動が徐々に忘却の彼方へ。これが、研修の常でした。

ところが、移動時間やコストが不要というリモートの利点を生かして8時間/日の研修を1時間×8週間にするとどうでしょう。

学習して「行動目標設定→実践→実戦からの学び」→「行動目標の設定→実践→実戦からの学び」といったサイクルを8週に渡ってくり返すことで行動の変化を定着化することが可能となります。

このリモートによる研修手法、仕事の隙間時間を活用して受講可能なので部下を送り出す現場責任者からの評判も上々です。

実はこの長期間にわたる伴走を伴った行動学習型のトレーニングは以前から理想でした。ところが、コストと時間の面で不可能だったのです。たった1時間のために8回も移動コストと段取り時間をかけて集合させるのは費用対効果面で釣り合わないと思われていたからです。

ところがテレワーク環境になって自体が一変しました。この長期間に渡る伴走を伴った行動学習型のトレーニングが移動コストと拘束時間との両面で、合理的になったのです。これはトレーニングにおけるイノベーションです。活用しない手はありません。

さらに、リモート研修には人事部の方に副産物があります
通常の集合研修ですと、人事部の方は教室の後方に座ってオブザーブするので、受講生一人一人の表情を見ることができませんでした。ところがzoom等を使ったリモート研修だと透明人間として参加して全員の受講態度を見ることが可能なのです。

録画しておけば複数会場で同時に行われていても全受講生の受講態度やディスカッション風景を閲覧可能。貴重な人事情報が入手できます。

もちろん、デメリットもあります。主なデメリットは以下の2つです。
1 付箋やホワイトボードを使ったディスカッションがスムーズにできない。
2 研修後の呑み会等の親睦が図れない。

1に関しては、様々なwebツールの活用で何とかなりますが、受講生のITスキルが低いと支障となります。
2に関しては、親睦は別の機会で図るしかありません。

テレワークが常態になると従業員相互の親睦やチームビルディングはより一層重要性を増してきます。行動変容を実現する研修と連帯感を育む親睦の場は分けて設計するというのがこれからの主流になるでしょう。

リモートを活用した研修イノベーション、実践してみてください。


株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。 
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。

この記事を書いた人この記事を書いた人

吉村慎吾

公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。

現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。

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