![オンライン研修の効果?](https://workhappiness.co.jp/corporate_website/2019/wp-content/uploads/2021/01/210126_05_pc.jpg)
オンライン研修に対して、「ディスカッションは対面じゃないと微妙なニュアンスが伝わらない」「対面じゃないと真の相互理解には至らない」と、その効果性を疑問視する方が多いので今日はその疑念を払拭したいと思います。
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オンラインの実際の効果は
受講後のアンケートや1週間後の実践レポート等を見る限り、研修がオンラインになって、むしろ時間あたりの効果性は上がったというのが現時点でのワークハピネスとしての結論です。
生産性が上がった理由として考えられる仮説は以下の3点。
・自宅にいてリラックスしている
・聴覚・言語情報中心なので集中力と理解度が上がる
・全ての人が率直に発言できる
「自宅にいてリラックスしている」
集合研修の会場に集められて普段あまり会ったことがない人々に囲まれるとどんな人でも多少の緊張を伴います。その緊張をほぐすために研修では”アイスブレーク”と称して簡単なゲームやワークを取り入れることが多いです。ところがオンラインの研修だと多くの方が自宅から参加されているので、既にリラックスしています。よってオンライン研修ではほとんど”アイスブレーク”が不要。いきなり本題に入ってディスカッションを始めることが可能です。これは時間の節約になります。
「聴覚・言語情報中心なので論理に集中できる」
「メラビアンの法則」ってご存知ですか?コミュニケーションにおいて人が影響を受ける割合は、見た目や表情といった視覚情報から55%、声のトーンやスピードといった聴覚情報から38%、会話の内容といっった言語情報から7%、という法則です。
つまり、人はコミュニケーションにおいて視覚偏重の傾向があり、情報の送り手が伝えたい言語情報はたったの7%しか受け取ってもらえないのです。
例えば、情報の発信者がせっかく有用な情報を伝えていても、受け手が「この人、自分の苦手なタイプのルックス」という障壁を作ったり、「髭を伸ばしている人は胡散臭い」等の先入観があると、伝えたい言語情報を受け取ってもらえないのです。
ところがオンラインコミュニケーションにおいてはzoom等のオンラインツールの画像が粗かったりカメラをOFFにしている影響で視覚情報が対面よりも少なくなります。
相対的に聴覚情報と言語情報の重要度があがります。視覚情報という外乱要因が減り、話し手のテンポや間、内容に集中して聴くことで情報の受け手の理解度が上がると考えられます。
結婚情報サービス会社によると、オンラインお見合いの方が交際に至る確率が飛躍的に高いとのことです。会話の中身に集中する事で人柄の良い面が伝わりやすいのでしょう。
チームの相互理解を進めるようなワークショップでも外見に惑わされずに会話の中身に集中するので時間あたりの効果性が高くなったと感じられます。
「発言の機会が増える」
オンラインのディスカッションでは、人と物理的に相対する圧迫感がありません。ファシリテーターが発言を促すと、社内の地位や立場を超えて誰でも率直に発言できる傾向が見られます。
以上の理由でオンライン研修の方が集合研修よりも時間あたりの効果性が高まっていると考えられます。ただ、オンライン研修にもデメリットがあります。
まず、「聴覚・言語情報に集中するので疲れる」ということです。オンライン研修においては、60〜90分に一度、10分以上の休憩を入れ、最大でも数時間という配慮が必要となります。
もう一つが、「強制参加の場合、ながら受講の人が出る」という現象です。集合研修の場合、集まってしまえば参加動機はどうあれ、逃げようがありませんから研修に集中することになります。
ところがオンライン研修で主体性がない場合、他の事をやりながらながら参加も可能です。強制参加の場合には上司から受講にあたっての期待をしっかり伝える等の一手間が必要になるかもしれませんね。
株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
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公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。
現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。