100%テレワーク、半年総括
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100%テレワーク、半年総括

100%テレワークカンパニーになって半年が過ぎました。一区切りとして、テレワークになって「良かったこと」、「残念なこと」を総括してみたいと思います。

まず、「良かったこと」は次の3つです。

  • プライベート時間の増加
  • アウトプット量の増加
  • 未来への貢献準備完了

プライベートの時間の増加

テレワークとなって通勤時間、会議時間、クライアント訪問のための移動時間等が減ったことで家族と過ごす時間や趣味等に費やす時間が圧倒的に増えました。
朝食と夕食を家族と一緒に食べ、ミーティングとミーティングの間のちょっとした隙間時間に家事をしたり。
会社帰りの「ちょっと一杯行こうか?」というような予期せぬ呑みもなくなり、夕食後は、「いつか読もう」、「いつか見よう」と思っていた小説を読んだり、映画を鑑賞したり。規則正しい生活で平均睡眠時間7時間以上取れて、かなり健康になった気がします。

アウトプット量の増加

通勤していた頃は、通勤したことで満足してしまって、メンバーと雑談したり、会議に参加して、何もアウトプットすることなく1日が終わることもしばしば。

日々のアウトプットに対する意識は希薄だった気がします。テレワークとなってからは、一人で仕事をしている時間が増えたので、「今日、自分はどんなアウトプットを出したのか?」という問いが常に突き刺さってきます。おかげさまで、自己管理してメリハリつけてアウトプットを出す習慣がつきました。

誰からも指示命令されない経営者の私でも”アウトプット指向”となるのですから、全国のテレワーカーの方達はきっと、かなり健全な”アウトプット指向”となっているのではないでしょうか?

未来への準備完了

テレワークカンパニーになって「良かったこと」の3つ目は、未来への貢献準備ができたことです。
濃厚接触型の研修&組織開発コンサルティングを業とするワークハピネスは「第4次産業革命やAI &ロボットの時代にどう貢献するのか?」。これは悩ましいテーマでした。メンバー個々人にも様々な理想があり、全員で共有できる「AI&ロボット時代の貢献ビジョン」を描くのは容易ではありませんでした。

しかし、今回、100%オンラインカンパニーへと変貌したことによって業務の全てがデジタルに乗って遂行されています。これによって業務をRPAによって自動化したり、研修やコンサルティングにAIを活用していくというアイディアも現実的なものとなってきました。また日本マーケットがシュリンクしていく中で、デジタルに乗せて世界中の企業に対してサービス提供を行うことも可能です。
苦し紛れの転換でしたが、「禍福はあざなえる縄の如し」
思い切って100%オンラインに転換して大変良かったと思っています。

最後に、100%テレワークカンパニーになって「残念なこと」。
それは、当たり前ですが、リアルに会えないことです(涙)。 寂しいな〜、と思っていたら、社内の有志が全社員参加のリアルイベントを企画してくれました!
みんな濃厚接触に飢えていたので、感染症対策のフェースシールドを着用して控え目を心がけつつも、抑えきれない興奮で異様な盛り上がりを見せていました(笑)。
リアルに対面することの「有り難い」、「大きな価値」を思い知りました(涙)。 感染症対策を取りながら、リアルな集まりをこれからは増やして行きたいと思います。

まずはテレワークカンパニーになってからの半年間の総括を行ってみました。今のところ概ね順調ですが、時を経たら思わぬ副作用も出るかもしれません。
その時はまたこのブログで、対策とセットでアイデアをシェアしまーす。


株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。 
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。

この記事を書いた人この記事を書いた人

吉村慎吾

公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。

現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。

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