信頼関係の構築法
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信頼関係の構築法

日頃の部下とのコミュニケーション不足がテレワークに移行した事で露呈している方が多いようです。「オンライン会議で部下が画面オフで顔を見せてくれない(涙)」「チーム会議をやっても活発な意見交換とならない(涙)」
こんな寂しい状況とならないために、今日は部下と信頼関係を構築するためのコーチングで必須となる技術をお伝えします。


プロのコーチはクライアントの成長を支援します。そのために多くのコーチが実践する技術がペーシング&リーディングです。この技術を使うことで周囲の人々と効率的に信頼関係を構築する事ができます。

まず、ペーシング。コーチがクライアントの価値観や行動を全面的に肯定するのです。心理的な安全が確保されたクライアントは自信を得てエネルギーが湧いてきます。やがて自分自身を成長へとリードし始めます。これがペーシング&リーディング。コーチがクライアントをリードするのではありません。成長の方向性はクライアント自身が発見します。コーチは隣で伴走するだけです。

ゆとり世代の部下との信頼関係の構築においてはこのペーシング&リーディングがとっても有効です。「自分らしく」「ナンバーワンよりオンリーワン」と言われて育った若者は、「ダメ出し」、「決めつけ」、「押しつけ」、が大嫌いです。「ダメ出し」をしたり、あなたの「価値観を押し付け」たら、「この人、自分を分かってくれない。キライ!」となって、コミュニケーション終了です。面従腹背。以後、本音を話す事はありません。こんな破綻した上司&部下の関係がテレワークとなって、「画面オフ」や「不活発な会議」となって表出するのです。自分が引き起こした状況なのに上司は、「最近の若者は何を考えているのか分かりづらい。」、「覇気がない」と嘆いています。


あなたが、「勤勉であるべし」という価値観を持っていて、部下が「私、飽きっぽいんです」と発言したら、つい説教をしたくなりますよね。でも、そこはじっと我慢です。「飽きっぽいんだね。好奇心旺盛でいいじゃない!(笑顔)」と、全肯定のペーシング。本音を話して、否定されずに受け止めてもらえた事で部下は安心します。以後もあなたに本音を話してくれるようになるでしょう。「最近、実はやる気がないんです。」なんて本音を話してもらえる関係が最高です。このような関係があれば、ある日突然「会社、辞めます。もう次の転職先も決まっています。」なんて報告を受けることは無いでしょう。

「私、仕事があまり好きじゃないんです。」と部下から言われても「仕事が好きじゃないんだね。それなのに頑張ってて偉いね。」と言ってあげましょう。私にも経験がありますが、若い頃は、仕事のコツが掴めなくて苦労が多く、月曜日が来るのが嫌で嫌で仕方がありませんでした。ところが、経験を積むことで仕事のコツを掴むと少ない労力でも成果が出せるようになり、「仕事って楽しいな!」と思えるようになりました。

多くの若者にとって、仕事は苦労の連続です。好きになれないのは仕方がないのです。部下から、どんなにネガティブな発言や行動があっても、無限の可能性を信じて、全肯定のペーシングです。上司から全面的に受け入れられた事で若者はなんとかやる気を維持します。頑張っていればやがて成果が出てきます。そして「仕事って楽しいですね!」と成長していくのです。


信頼関係のベースがあれば、あなたからのアドバイスに耳を傾けてくれます。良いチームを作るためのあなたの活動にも積極的に参加してくれます。
まずは、周囲の人々へペーシングの実践を心がけてみてください。やがて、彼(彼女)ら自信の主体的な変化への行動を目にすることになるでしょう。


株式会社ワークハピネスは人材育成研修・組織開発コンサルティングを通して
人と企業の「変わりたい」を支援し、変化に強い企業文化をつくる支援をしています。 
新入社員〜管理職・役員研修のほか、全社向けチームビルディングまで
貴社の職場課題に合わせたカスタマイズ対応が可能です。

ウェブサイトにはこれまでに弊社が支援させていただいた研修および
組織コンサルティングの事例を掲載しております。ぜひご参考ください。

この記事を書いた人この記事を書いた人

吉村慎吾

公認会計士として世界4大監査法人の一つであるプライスウォーターハウスクーパースにて世界初の日米同時株式上場を手がける。創業した株式会社エスプール(現東証1部上場)は現在時価総額約600億円の企業に成長。老舗ホテルのV字再生、水耕栽培農園を活用した障がい者雇用支援サービスなど、数々の常識を覆すイノベーションを実践してきた。

現在経営するワークハピネスは、3年前からフルフレックス、リモートワークをはじめとした数々の新しい働き方や制度を実証。その経験を生かし、大企業の新規事業創出や事業変革、働き方改革で多くの実績を持つ。2020年4月に自社のオフィスを捨て、管理職を撤廃。フルリモート、フルフレックスに加え、フルフラットな組織で新しい経営のあり方や働き方を自社でも模索し、実践を繰り返している。

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